お知らせ ▼年月選択 2023年06月 2023年04月 2023年03月 2023年02月 2023年01月 2022年12月 2022年09月 2022年08月 2022年06月 2022年04月 2022年02月 2022年01月 2021年12月 2021年11月 2021年10月 2021年09月 2021年07月 2021年06月 2021年04月 2021年02月 2021年01月 2020年11月 2020年10月 2020年09月 2020年08月 2020年07月 2020年06月 2020年05月 2020年04月 2020年03月 2020年02月 2019年12月 2019年11月 2019年10月 2019年09月 2019年08月 2019年07月 2019年04月 2019年02月 2018年12月 2018年08月 2018年04月 2018年02月 2017年12月 2017年11月 2017年05月 2017年04月 2017年02月 2017年01月 2016年12月 2016年11月 2016年09月 2016年08月 2016年06月 2016年04月 2016年03月 2016年02月 2016年01月 2015年12月 2015年09月 2015年08月 2015年06月 2015年05月 2015年04月 2015年03月 2015年01月 2014年08月 2014年02月 2014年01月 検索2023-06-02令和5年度構造改善推進事業費補助金の公募が開始されました2023-06-02令和5年度石油ガス災害バルク等の導入事業費補助金の公募が開始されました2023-04-20重油ボイラーからLPガスボイラーへの燃転補助金について掲載されました2023-03-30国交省「こどもエコすまい支援事業」について掲載しました2023-03-30経産省「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」掲載されました2023-03-08令和5年度各種講習・検定予定表を掲載しました2023-03-01令和4年度補正予算 石油ガス等災害バルクの導入事業費補助金の申請書類及び公募説明会について掲載されました2023-02-28令和4年度補正予算 設備導入促進補助金の公募説明会について掲載されました2023-02-28令和4年度補正予算 配送合理化補助金の申請書類等掲載されました2023-01-24令和4年度補正予算 配送合理化補助金についてのスケジュール2023-01-17令和4年度補正「高効率給湯器導入促進による 家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」の事業者登録の受付が始まりました2022-12-28経産省、国交省、環境省による「住宅の省エネリフォーム支援」ホームページが開設されました2022-12-05LPガス販売事業者等における 新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン第4回改訂についてを掲載しました。2022-09-12エコジョーズ等ご提案チラシを掲載しました2022-09-08令和4年10月~11月講習案内を掲載しました2022-08-05令和4年度石油ガス災害バルク等導入事業費補助金公募始まりました2022-06-10令和4年7月~9月講習案内を掲載しました2022-04-01令和4年度各種講習・検定予定表を掲載しました2022-04-01令和4年4月~6月講習案内を掲載しました2022-04-01令和4年度上期オンライン講習の案内を掲載しましたRSS(別ウィンドウで開きます)(1~20/122件)1 2 3 4 5 6 7最後LPガス中核充填所で稼働訓練を実施しました 地震による停電が発生。充填所職員が設備機器の被害有無を確認。LPガスを燃料とする自立型発電機を稼働。LPガスを容器に充填。LPガス容器、LPガス携帯型発電機、照明設備等をトラックに積載し、避難所へ搬送。避難所に到着。LPガス容器とLP機器を接続の上、点検。迅速にLPガス容器と携帯型発電機、照明設備、ガスストーブ、ガスコンロに接続。被災者の暮らしと生命を守るための訓練を無事、終了。地域住民のご協力の下、実施した。炊き出しステーション(同時に最大約120人分のご飯と汁物を調理することができる)お住まいの地域のLPガス平均料金を知りたい方、LPガスの価格動向はこちら石油情報センター(公平な立場で、お客様などにLPガス価格を始めとする情報を提供している一般財団法人日本エネルギー経済研究所の附置機関です)LPガスの価格動向をご覧になりたい方は、「LPガス公式資料」の「公表資料概況」を選択して下さい。販売事業者やお客様に関わる「LPガス販売指針」を掲載しました取引適正化・料金情報提供を定めたLPガス業界の自主ルールです。内容は、「LPガス販売事業者が守るべき5つの原則」、「取引の適正化」、「消費配管・ガス機器等の貸付」、「LPガス販売事業者の変更」、「料金の透明性の確保」について述べています。